カトリック教会の社会教説


カトリック教会の社会教説とは、社会に生きる人間が直面するさまざまな問題 ― 政治的、文化的、経済的、社会的な問題 ― を取り上げ、教会の信仰と教義にてらしながら、それらの問題をどうとらえるべきか、また問題の解決に向かってどのように取り 組むべきかを示したものです。社会教説の端緒となったのは、1891年、レオ13世教皇による回勅『レールム・ノヴァルム』でした。それから1世紀以上 にわたり、教会はその時々の課題に対し、教会の見解を発表し続けています。詳しくは以下をどうぞ。 以下も参考までに。

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ここに紹介するそれぞれの文書は、英語、フランス語、スペイン語、ドイツ語および日本語版に限定しています。それ以外の言語についてはバチカンのサイトLa Santa Sede(イタリア語Top page)Le Saint-Siège(フランス語Top page)The Holy See(英語Top page)のなかの歴代教皇のINDEX PAGE フランス語版英語版から各教皇のページに移り、たとえば回勅でしたら「Encycliques(フランス語版)」/「Encyclicals(英語版)」を選ぶと、その教皇が発布したすべての回勅(と用いられている言語)を見ることができます。
なお、バチカンのサイトには、残念ながら日本語版はありません。
邦訳はすべて、カトリック中央協議会あるいは中央出版社(聖パウロ修道会が運営するカトリック出版社「サンパウロ」の前身で、1995年[平成7年]以前は「中央出版社」と名乗っていました)から出版されています。

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